行政書士事務所がホームページで集客をする方法

SEO対策

SEOとは検索エンジン最適化のことを言います。

GoogleやYahoo!等で検索をされた際、上位に表示をさせ、クリックをしてもらい、ホームページへのアクセスを増加させる集客方法です。

例えば「新宿　行政書士」と検索をされた場合、検索結果の1位に出てくることでクリックされやすくなり、ホームページを見てもらい、強みやコンセプト、事務所情報を知ってもらい、集客へと結びつけます。

ホームページを制作したからといって、検索上位にあがってくることはなく、ホームページがGoogleの検索エンジンに認識されているかどうか、ホームページがSEOに最適な作りになっているか、お客様の不安や悩みを解決できるような記事を制作、外部からのリンク増加、表示速度など様々な点が考慮され、上位に上がりやすくなります。

また、すぐに上位表示されるわけではなく、競合他社やキーワードにもよりますが、時間をかけて上位表示されるので中長期的な集客方法になります。

ただ一度上位表示さえできれば、記事制作の継続や定期的なメンテナンスをおこなうことで、上位表示され続けるので継続的な集客が見込めます。

リスティング広告とは異なり、いくらクリックされても費用が発生しないため、費用対効果が高い集客方法といえます。

SNS

TwitterやInstagram、FacebookなどのSNSを活用して、ホームページへのアクセスを増加させ、集客へと結びつける方法です。 ホームページで記事を制作した際、記事のURLや#行政書士などのハッシュタグをつけて投稿します。

無料での運用が可能なため、手軽に始めることが可能になり、事務所のアカウントにフォローをしている人から事務所を全く知らない人にまで情報を届けることができます。

しかしながら、日々様々な投稿がおこなわれているため、埋もれてしまう事が多く、結果見てもらえないということもあり、継続的な発信や良質な記事制作が求められます。

またFacebook広告やTwitter広告もあり、自社のターゲットにあったユーザーに投稿を表示させ、ホームページへのアクセスに結びつける方法もあります。

広告

GoogleやYahoo!でリスティング広告やディスプレイ広告をおこない、ホームページへのアクセスを増加させる集客方法です。

リスティング広告

リスティング広告とはGoogleやYahoo!の検索結果の上位表示させる広告のことで、SEO対策で上位表示させる自然検索よりも上位に表示されます。

検索結果に表示されただけでは費用はかからず、クリックされることで費用がかかる広告となります。

設定をしっかりおこなうことで、すぐに表示することができるので短期的にアクセスを集めることができます。

ディスプレイ広告

GoogleやYahoo!に関連のあるサイトにバナーや画像、動画を出して、クリックしてもらい、ホームページへのアクセスを集める集客方法です。

配信するターゲットは近隣に住んでいる人や行政書士関連のキーワードを検索している人など細かく設定することができます。

こちらも設定をおこない、画像の審査をクリアすることですぐに表示されるため、短期的にアクセスを集めることが出来ます。

プレスリリース・ニュースリリース

新聞や雑誌、ニュースサイトに自社の商品やサービスを告知してもらい、そこにホームページのURLを掲載し、アクセスを増やす方法になります。

無料で使えるものもあり、新商品や新サービスを始める際、告知するのが良いでしょう。

ポータルサイト

多数の行政書士事務所が掲載されているポータルサイトに登録をした際、ホームページのURLを掲載し、アクセスを増やす方法になります。

ポータルサイトにアクセスするお客様は行政書士に相談したいと目的意識が高い方になり、ポータルサイトによっては打ち出したいことをすべて掲載する事が難しい場合があります。

そこでホームページのURLを掲載しておくことで、ポータルサイトでは伝えきれない内容も伝えることができるため、登録されているポータルサイトにURLがしっかり掲載されているか、確認しましょう。

QRコード

チラシやリーフレット、名刺にQRコードをはり、読み取ってもらうことでアクセスを増やす集客方法になります。

チラシ等は紙のサイズにもよりますが、伝えたい事が制限されてしまいます。

そこでQRコードをはり、ホームページへアクセスしてもらうことで伝えきれなかった内容を伝えることができ、より事務所のコンセプトや考えを知ってもらい、信用性をあげることができます。

まとめ

ホームページで集客をするためにはターゲットとしているお客様にアクセスをしてもらい、ホームページをみてもらえるかどうかになります。

SEO対策だけやっていても、ある一定数の人にしかみてもらうことはできません。

お客様が不安や疑問を解消できる記事を制作し、SNSでもアピールをおこない、チラシや名刺などオフラインのツールとも連動しながら、足りない部分は広告を活用して様々なところからアクセスをしてもらい、事務所のことを知ってもらい、集客へと結びつけましょう。